PTSDとは？症状・原因・治療法と仕事を続けるための支援を解説
目次
▲PTSDとは
PTSD（Post-Traumatic Stress Disorder＝心的外傷後ストレス障害）は、生命の危機を伴うような強いトラウマ体験（災害、事故、暴力、戦闘など）を経験または目撃した後、生じる後トラウマ体験の後に生じる精神疾患（精神障害）です。症状が1か月以上続き、生活に支障がある場合にPTSDが疑われます。フラッシュバック（過去の辛い記憶が繰り返し蘇る）や悪夢、不眠、過覚醒、回避行動などが現れ、日常生活や仕事に支障をきたします 。
厚生労働省のこころの耳でも、PTSDは長期の恐怖感、無気力、睡眠障害、悪夢などを特徴とするとされています 。
PTSDの主な原因
PTSDの直接的な要因は、命の危険や激しい恐怖を伴う体験です。
たとえば、
自然災害
地震、津波、台風、土砂崩れなどの自然災害により、「命を失いかけた」「家族や大切な人を失った」といった体験は、強い心理的ショックをもたらします。特に予期できない突然の災害は、脳に強烈な記憶として刻まれやすく、長期間にわたり再体験やフラッシュバックが起こることがあります。
人身事故や暴力
・重大な交通事故
・暴行、性被害、家庭内暴力（DV）
・強盗や監禁などの犯罪被害
といった事件も、PTSDを引き起こす大きな原因となります。加害者が特定できなかったり、事件について語ることが難しい場合は、被害者は心の傷を抱えたまま孤立しやすくなり、治療が長期化する傾向があります。
特に性暴力や児童虐待のように、「人間関係の中での裏切り」を伴うトラウマ体験は、自己肯定感の低下や対人不信などの長期的影響をもたらすことが少なくありません。
戦争やテロといった極限状況
軍人や災害救助隊、警察など、過酷な状況に直面しやすい職種では、任務中に経験した「死の恐怖」や「仲間の死」がトラウマとなり、PTSDを発症するケースが報告されています。
実際、アメリカなどでは「戦争後の兵士のうつ病やPTSD」が社会問題となっており、日本でも国際的な支援活動や災害派遣を通じて同様のリスクが指摘されています。
ただし、単なる体験よりも「トラウマ体験をどのように受け止めたか」が重要であり、回避傾向や慢性ストレスが加わるとPTSDに至りやすいという研究もあります 。
PTSDの影響は複数の要因で決まる
同じような出来事を経験しても、すべての人がPTSDになるわけではありません。発症には以下のような要因が関係しています。
- そのとき「逃げられなかった」という無力感
- 周囲の支援の有無（家族・医療・社会）
- もともとの性格傾向（真面目、完璧主義など）
- 子ども時代の心的外傷の有無
トラウマ体験は、誰にでも起こり得ることです。そして、そのつらさの感じ方は人それぞれです。「これくらいで…」と比べたりせず、自分の心の反応に耳を傾けることが、回復への第一歩となります。
治療法
PTSD治療は以下の柱で構成されます。
- 心理療法（認知行動療法・持続エクスポージャー療法）
トラウマ記憶を整理し、回避行動を減らす治療法で、トラウマを扱う認知行動療法は有効性が示されており、関連資料・マニュアルも公開されています。 - 薬物療法
抗うつ薬や抗不安薬で、睡眠障害や過覚醒を軽減します。 - 社会的サポート
家族、当事者会、専門相談窓口「こころの耳」など支援機関とのつながりも回復に有効です。
PTSDの方が日常でできる工夫とは
- 感情を丁寧に扱う：「自分を責めず話を聴いてもらう」ことが回復の第一歩です 。
- 規則正しい生活リズム：睡眠衛生を保つことで、不眠や過覚醒予防になります。
- リラクゼーション技法：深呼吸やマインドフルネス、軽い運動などで緊張をほぐしましょう。
- 少しずつ思い出す訓練：過剰な回避を減らし、心理的な処理を進めるエクスポージャーは専門家と相談をしましょう。
PTSDの方が職場で注意しておくポイント
- 無理せずペース配分を：過覚醒状態では集中力が続かず疲弊しやすいため、過重労働を避けましょう。
- 「緊張している」「思い出してしまった」というサインに気づく：症状悪化を防ぐための自己モニタリングが役立ちます。
- こまめな休憩習慣を：身体的・心理的な疲れをためず、短時間でも気持ちを切り替える時間を意識的に取りましょう。
PTSDについて職場への伝え方や配慮事項
PTSDは専門的な理解と環境調整で、職場で働き続けられる可能性が高まります。以下の点を参考にしてみてください。
- 主治医の診断書や意見書を活用する
例：「予期せぬ音や緊急対応業務は避けたい」「静かな環境が必要」など具体的記載を依頼すると、スムーズに配慮が得やすいです 。 - 産業医・人事との面談
障害者雇用促進法により、事業主は過重な負担にならない範囲で合理的配慮を提供することが義務付けられています。 - 発言しづらいなら同席を依頼
支援機関のスタッフ（就労移行支援、ハローワーク）を面談に同席してもらい、相談しながら必要な配慮をまとめる方法も有効です。
PTSDの方が受けられる就労支援
PTSDを抱えながら働く・復帰を目指す方に対し、以下の支援制度があります
- 休職制度と傷病手当金
傷病手当金により、病気の間も給与の約2/3が保障されます 。 - リワークプログラム
医療機関や職業センター等が提供しています。段階的に職場復帰を目指します 。 - 就労移行支援
最大24か月利用可能な障害福祉サービスで、職業訓練や職場体験、就職活動支援が行われます 。 - ハローワークの専門相談
精神保健福祉士やナビゲーターによる、就職活動や職場定着のフォローがあります)。 - 精神障害者保健福祉手帳
PTSDの重症化に応じて取得可能。障害者枠での応募や公共料金割引等のメリットがあります。 - 障害者職業センターの職業リハビリテーション
高齢・障害・求職者雇用支援機構（JEED）が運営しており、専門スタッフによる「職業評価」「職場適応訓練」「職場開拓」「職場定着支援」などの総合的な支援が受けられます。
- 地域若者サポートステーション（サポステ）
15～49歳の就労に悩む若者を対象に、キャリア相談、職場体験、ビジネスマナー講座などを無料で提供しています。医療機関やハローワーク、福祉サービスとの連携も行われています。
- 精神科デイケア・外来リワーク
通院中の病院などで行われる「外来リハビリ型」のプログラムで、グループワークや就労準備活動などを通して、対人スキルや生活リズムの安定を図ります。
- 生活訓練（自立訓練）
就労の前段階として「生活リズムの改善」や「対人関係の練習」などをサポートしてくれる福祉サービスです。精神疾患により日常生活の安定が難しい方にも丁寧な支援が用意されています。
- 地域障害者職業センター・定着支援事業
就職後の「職場に定着すること」が不安な場合、地域障害者職業センターによるアフターケア（定着支援）が利用できます。企業との間に入り、職場環境の調整や本人へのフォローアップもしてくれるので、安心して長く働き続けるための大きな支えになります。
- 障害年金（精神疾患による申請）
PTSDが長期化し、就労や日常生活に著しい制限がある場合には、障害基礎年金や障害厚生年金の対象となることがあります。医師の診断書や初診日の証明が必要ですが、就労準備中の生活の支えとなる可能性があります。
まとめ
PTSDは、つらい体験の後に心が処理しきれず反応してしまう状態です。しかし、適切な治療と支援があれば、安定した日常や職場復帰は十分に可能です。「一人で頑張り続けなくていい」ということを、ぜひ心に留めておいてください。必要に応じて行政や職場のサポートを上手に利用しながら、ご自身のペースで回復を進めていきましょう。
